経済は感情で動く　行動経済学ってなに？

かつて経済学では、「期待効用理論」という理屈で、人が経済活動を行うと考えられていた。

 

期待効用理論というのは簡単に言うと、高校の数学で学んだ「期待値」のようなものだ。

 

期待値の計算は、【賞金】×【確率】で計算される。

 

たとえば、賞金が1万円で、当たる確率が０．０１（１％）のクジであれば、1万円×0.01＝100円が、このクジが期待値となる。

 

この期待値が100円のクジの値段が100円以下なら、買ってもよいと考えるわけだ。

 

そして選択肢が色々あっても、期待値が同じであれば、一定にばらつくと言う風に仮定されていた。

 

たとえば、等しい期待値のクジがあって

という選択肢があった場合、どちらのクジを選ぶかは好き好きだ。

 

恐らく確率が高い方に惹かれる人と、もらえる金額が高い方に惹かれる人に別れるのだと考えられる。

 

また期待値が異なれば、期待値が高い方が選ばれるとされていた。

 

ただお金持ちにとっては、10万円も20万円も大した違いはないため、賞金が「効用（こうよう）」という概念に置き換わった。

 

効用というのは、コストを払って得られる満足度の事で、これなら貧乏人でも金持ちでも、使える概念だ。

 

そして
期待効用＝得られる効用×実現確率
と言う計算ではじき出せる数値によって、人は行動を決めるというのが、期待効用理論だ。

人間は果たして本当に、期待効用理論に従って行動するのか。

 

というのも期待効用理論は、人間が「ホモ・エコノミクス（経済人）」であるという前提に立っているからだ。

 

ホモ・エコノミクスとは、経済に関して、冷徹に自分自身の損得を勘定する、経済合理的に行動するというタイプの人間の事だ。

 

だから選択肢が色々あっても、効用と実現可能性を勘案して、一番、期待効用が高い選択肢を選ぶはずだ、という風に考えていたわけだ。

 

だから期待値が同じであれば、どちらが選ばれても同じということになる。

 

実際、

という前述の選択肢では、どちらかが特に多く選択されるわけではないから、期待効用理論には沿っている。

 

ところが反例が報告された。

 

というのも、

という選択肢を用意した場合、6割以上の人が選択肢（D）を選ぶという結果が報告されたのだ。

 

期待値計算では、選択肢（C）の方が2倍も高いので、期待効用理論によれば、こちらが選ばれるはずなのだが、様々な実験では（D）の方が多く選ばれることが確かめられている。

 

これは明らかに期待効用理論に沿っていない結果だが、これは一体どういうことだ？と言う話になり、行動経済学の分野に注目が集まった。